理学療法士の求人募集

理学療法士として働くにあたって、やはり気になるのは給料だと思います。勤務形態が常勤か非常勤かということでも給料や待遇面などが変わってきます。常勤とは、休日以外の毎日、所定の勤務時間中ずっと職務についていることで、非常勤はあらかじめ設定した曜日や時間だけ勤務することをいいます。理学療法士全体で見ると、約８割が常勤で働いています。医療機関に限定してみると約９割が常勤です。しかし、老人福祉施設は非常勤の割合が高くなっています。なかでも、特別養護老人ホームは非常勤が８割以上と高くなっています。
理学療法士は医療職です。医療職の給料については、国が定めた俸給表があります。国家公務員であれば、これに沿って毎月の給料決まります。ほとんどの地方自治体や民間施設もこの俸給表に準拠しながら、経験年数、年齢、採用時の需要バランスを考慮して給料を決めています。また、民間の社会福祉施設の給料は、その施設が属する地方自治体の公務員の給料水準に合わせて決められることが多いです。勤務先によって差がありますが、初任給は、常勤の場合で１７万〜２０万円になります。これに、諸手当、社会保険や福利厚生がつくのが一般的です。ボーナスは、年２〜３回に分けて３〜６ヶ月分で、初年度の年収は諸手当を含めて２００〜３００万円になります。大卒は高めに設定してあるところや、年間給与というかたちで契約する場合もあります。
非常勤の場合は、日給や自給で計算する施設がほとんどです。施設によって多少の差はありますが、日給１万〜２万円が一般的です。

理学療法士の資格を取得して就職先を探す場合、最も確実な情報源は、自らが在籍している養成校の就職課に来る求人です。養成校の先生からの紹介や臨床実習先での情報なども多い求人の一つです。福祉分野への就職を希望するのならば、各都道府県社会福祉協議会が運営する福祉人材センターを利用する方法もあります。また、最近では特に高齢者福祉分野で理学療法士の需要が高まっているので、医療・福祉系求人サイトにも多くの情報が出ています。
理学療法士の活躍する職場は、
�@ 医療施設―理学療法士の約８割が病院・診療所などの医療施設に勤務しています。リハビリを治療の重点においています。
�A 高齢者向け福祉施設―衰えてしまった機能を回復する目的だけでなく機能維持、機能の衰えを予防するため患者さんの生活状態に応じてリハビリを行ないます。
�B 医療と福祉の中間施設―医療施設に次いで理学療法士が多い職場です。中間施設の代表として介護老人保健施設があげられます。在宅復帰と自立支援を目的とした訓練を行ないます。
�C 身体障害者向け福祉施設―身体障害者を対象にした福祉施設には入所型と通所型があります。障害者の機能回復と社会参加を支援しています。
�D 児童向け福祉施設―障害をもつ子供に対して治療しながらリハビリを行い発達や生活の支援をします。
�E 訪問保健指導・訪問リハビリ―在宅における自立支援と寝たきりを予防するためリハビリや指導を行ないます。
�F スポーツ・リハビリ―怪我の予防のためのトレーニング指導や早期回復のための治療を行ないますが、まだ求人は少ないのが現状です。

１９９９年（平成１１年）に、理学療法士の養成課程で教える内容の最低基準である「養成施設指定規則」が改正されました。それまで「解剖学１６５時間」などと具体的に決められていたカリキュラムが、「人体の構造と機能及び心身の発達１２単位」などと、大まかな教育内容が提示されるだけとなりました。具体的な科目の設定は養成校にまかされるようになりました。これによって、大まかな分野の規定に沿っている限りにおいて、カリキュラムに学校の特色が出せるようになりました。養成学校は、大学（４年制）、短大（３年制）専門学校（３年制または４年制）と種類がありますが、どの学校を選んでも最低限必要とされるカリキュラムはカバーされていますので、卒業すれば国家資格を得ることが出来ます。養成学校の難易度は一般的に国公立大学が高くなっています。国公立の場合はセンター試験の受験が必要なので、受験対策にも時間がかかり、かなりの難関であると言えるでしょう。次に、私立大学，短大，国公立の専門学校，私立の専門学校の順に難しいと言われています。
養成学校を選ぶポイントは、難易度，費用，地理的条件などいろいろありますが、一番重要なのは“自分が将来どのような方向に進みたいか”ということです。学校によって特色がありますし、卒業生の過去の就職状況を見ると、医療施設や福祉施設など、その学校がどんな分野に力を入れているのかが分かります。これらは、志望校を決める際に役に立ちます。

理学療法士の仕事は、一定のカリキュラムに沿って専門教育を受け、国家資格を取得した人でなければ理学療法士として働くことはできません。病気や怪我、廊下によって生じる機能障害を持つ患者さんに対して、運動療法や電気・温熱などの療法で治療や訓練をして、回復させることが主な仕事です。患者さんを支えたり、抱きかかえたりの動作が多いので、もちろん体力が必要ですが、繊細な神経も大切になってきます。理学療法士は患者さんのやる気を引き出し、リハビリの進め方について患者本人が納得できるよう根気よく説明していかなければなりません。患者さんは事故や病気で突然自分の身体能力が変化し、ショックを受けていますので、素直に治療に応じてくれるとは限りません。患者さんの置かれている状況を理解し、相手の立場になって物事を考え、信頼関係が築けるような人間としての豊かさも求められます。
中央福祉人材センターの求人動向調査によると、福祉現場のセラピストで最も不足している人材の１位となっています。
１位　理学療法士　５７．１％
２位　作業療法士　３０．４％
３位　言語聴覚士　　８．９％
したがって、新卒でも中途採用でも就職先が見つけやすい状況にあります。理学療法士が働く職場は医療施設だけではありません。割合的には、圧倒的に医療現場が多いのですが、最近では福祉施設や地域、スポーツなどの分野でも求められてきています。また、日本の６５歳以上の人口は２０２５年には２８．７％になると予測されており、リハビリテーションの重要性は高まる一方です。さらに、理学療法士の活躍の場は広がっていくと予想されます。

理学療法士国家試験は、毎年３月頃に行なわれます。国家試験の合格率は、例年９５％を超えています。受験者をふるいにかけるというよりは、これまで身につけた知識と技能を現場に出る前に再確認する意味合いが強くなっています。ですから、国家試験のために特別な勉強をするよりも、養成学校で学んだことを確実に身につけておくことが重要になります。
試験日程と手続き
毎年１月初旬〜中旬までの内で願書を提出します。受験票の交付は２月下旬です。試験は、毎年3月頃に実施され、試験地は全国に何ヶ所か設定されます。
試験内容
試験は５肢択一の筆記試験になります。一般問題と実地問題があります。一般問題は、解剖学，生理学，運動学，理学療法などリハビリテーションに関連する一般知識が出題されます。実地問題は、「実地」が実技のように思えますが、形式は筆記試験です。養成機関に入学するには、実際の治療に関する知識を問う試験となっています。視覚障害のある者には、弱視用試験または点字試験による受験が認められています。点字試験受験者に対しては、実地試験の代わりに口述試験と実技試験が実施されます。
受験手数料
１万１００円です。相当額の収入印紙を受験願書に貼り付けて提出します。
理学療法士国家試験の合格発表は、毎年４月頃にあります。厚生労働省及び地方厚生局または地方厚生支局において合格者の氏名が掲示されます。国家試験の受験申込期間や受験日は毎年変わります。その年の試験の案内については、厚生労働省のホームページにも公告されますので、確認することを勧めます。

理学療法士としてリハビリテーションの仕事をしたいのならば、まず国家資格を取得する必要があります。理学療法士の場合は、「理学療法士及び作業療法士法」に基づき厚生労働大臣が免許を与えます。「医療マッサージ師」などの職名で現在の理学療法に似た治療を行なう人はいましたが、国家資格はありませんでした。理学療法士の資格ができたのは、１９６５年になります。翌年の１９６６年に実施された第１回国家試験により１８３名の理学療法士が誕生し、以来、年々資格取得者が増加していっています。
理学療法士の国家試験を受験するためには、高校卒業後に専門の養成学校で３年以上学び、必要な知識と技術を身につけ、受験資格を得ることからはじめます。大学入学資格を得て入学試験に合格して養成学校に入学することができます。養成学校には、４年制大学、短期大学（３年制）、専門学校（３年制及び４年制）、盲学校（３年制、視覚障害者のみ）があります。すでに作業療法士の資格を持っている人は、養成学校で２年以上学ぶことにより受験資格を得ることが出来ます。また、外国の養成学校を卒業、もしくは外国で理学療法士の免許を取得した人は、必要な手続きをして厚生労働大臣の認定を受ければ、受験資格を得ることが出来、新たに養成学校に入らなくてよいのです。就職に際に大卒、短大卒、専門学校卒で区別されることはありませんが、４年制大学を卒業すれば「学士」の称号が取れるメリットがあります。

日本理学療法士協会は昭和４０年「理学療法士及び作業療法士法」が公布された年に誕生しました。社会に認められる団体として技術の向上と専門職制の確立のため、世界理学療法連盟への加盟，社団法人化，業務独占の３つを目標に掲げました。前者２つはすでに実現していますが、業務独占にはいたっていません。しかし、理学療法士需要の根拠となる発端を作ることが出来ました。医療保険・介護保険の中で、病院やクリニック・在宅で行なう理学療法士に対して診療点数あるいは、金額が明記されておりその多くは理学療法士の資格が必須となっています。協会発足後４０年以上が経過し、理学療法士が関わる職域は多岐に渡るようになりました。時代の流れによる様々な社会的ニーズに応えながら理学療法を行なう唯一の団体として活動を行なっています。
日本理学療法士協会は、理学療法士の免許をもっている者だけが入会することが出来ます。入会は、勤務先のある都道府県理学療法士会を通して手続きをすることになっています。会費は入会金が５,０００円で何回費が１１,０００円です。（ただし資格取得年度に限り５,０００円です。）会員数は、約４３,６００名（平成１９年４月において）で国民２,８００名に一人の割合となっています。
協会に入会後のメリットとしては
・ 協会誌である理学療法学が定期的に送られてきて理学療法関連の研究の動向が把握できます。
・ 協会主催の学会、前項研修会、講演会や協会主催以外の各種研究会の情報が手にはいります。
・ 新人教育プログラムや研修会、講演会に参加することにより理学療法士としての質を向上させることが出来ます。
このように、協会に入会することによって始めて得られる情報や権利があります。

理学療法士とは、病気やけが、老化のために身体の本来ある機能が衰えたり損なわれたりした人に対して、運動や物理的療法などの方法で機能回復を手助けするリハビリテーションの専門家です。高齢化が進むことにより、脳血管疾患や骨関節疾患などの増加で、後遺症の克服にリハビリテーションを必要とする患者さんが増えています。病気や手術のあと、早い段階でリハビリをはじめることは、早期回復に役立つだけでなく、寝たきりによる筋力低下などの二次的な障害を防ぐ効果が認められるようになりました。このような臨床の結果から、リハビリテーションの専門家として国家資格化されたのが理学療法士ということになります。
理学療法士の仕事の中心は、基本的な機能回復・維持のための治療行為になります。医師が患者さんを診察し、リハビリが必要であると判断したら、理学療法士がさまざまな検査・測定を通して患者さんの状態を評価します。この時、医師や看護師・医療ソーシャルワーカーなど他のスタッフと連携して、治療についての必要な情報を収集していきます。その結果をもとに、患者さんにとって最適な治療プログラムを作成し、また患者さんの意欲を引き出しながら治療を進めていきます。理学療法士は、患者さんと直接向き合って、介助しながら動作を促すなど基本的に身体を使う仕事です。ある程度の体力は必要になってきますが、治療方法のコツさえつかめば女性の力でもできる内容がほとんどです。